横浜市港南区には約6000戸を有する大規模団地「野庭住宅・野庭団地」がある。建物の竣工から約50年が経過し、住民の高齢化が顕著である。青森県出身で自治医科大学卒の八森淳氏は、都市型の総合診療の意義を見出し、2016年に当団地のサブセンター内につながるクリニックを開業した。また、「見える事例検討会®」（見え検）を開発して多職種連携の発展に貢献している。八森氏のキャリアや見え検の開発、訪問診療の実際、在宅入院®などについて聞いた。（2025年7月9日インタビュー）
――医師を志した理由や自治医科大学を選んだ理由を教えてください。
私はいちご煮で有名な青森県階上町に生まれ育ちました。子ども時代は体が弱く、月の半分は電車に乗って小児科通いをしていました。田舎育ちなので「長男は実家に残るものだ」と信じ、食べていくなら医師がいいかなと漠然と考えていました。
とはいえ、医師になるには6年間も大学に通わなければなりません。学費が心配になってきた時、親戚が自治医科大学の存在を教えてくれました。高校生の自分は「へき地医療の義務があるといっても、実家以上に田舎なところはなかろう。自分は青森県でずっと暮らすのだから、県内の医療機関で働くのは当然だ」と素直に考えて、自治医科大学に入学しました。
――自治医科大学卒業後は青森県職員となり、義務年限を超えて13年間にわたり六ケ所村尾駮診療所などのへき地での診療に当たられました。
研修医時代は必死でした。へき地では、自分以外に医師がいない環境下での診療もあり得ます。しっかり学んでおかないと、自分が患者さんに害を与えてしまうのではないかという恐怖心が強かったです。当直でない日にも自主的に救急室で学ぶなどしていました。
医師3年目で赴任したのは40床ほどの町立病院でした。ここで病気だけでなく生活全般に対して責任を負うことの意味を知りました。ここでは多職種連携なしでの医療はあり得ません。看護師や事務スタッフは患者さんの既往歴、家族関係、キーパーソンなどを熟知していて、生き字引のような存在でした。医師の役割は、患者さんだけでなく、スタッフも安心させることだと理解しました。
六ヶ所村の診療所では、先輩医師による診療レビューで臨床力を磨きました。診療後にその日に診た患者さんのカルテや画像を2～3時間かけて見直すのです。毎日ヘロヘロになりましたが、臨床疫学的な診断（EBM）の考え方を知り、根拠が必要となったときに、どのように自己学習をすればいいかを学べました。
行政とのつながりも増えました。田舎の首長は土建系の出身者が多いため、予算を医療・介護・福祉にも適切に配分していただくには、質をお金に換算した経済分析が必要ではないかと感じていました。これが後々の研究につながっていきます。
私はかねてから地域の中で研究することが大事だと思っていたので、六ヶ所村での勤務後、地域医療の現場で行う研究を学ぶため自治医科大学地域医療学で1年間、後期研修を行いました。その後、百石町（現在のおいらせ町）の町立病院に勤務する中、地域の中での研究を行うため、ニューキャッスル大学（オーストラリア）の遠隔教育を受けて、プロトコールや質問票の作り方、医療経済分析といった研究理論を勉強しました。
その流れで、地域で軽度認知障害（MCI）のコホート研究を行うという話をもらいました。認知症になりかけた人をただ追跡するだけでは…ということで、認知症予防のプログラムを作って地域の人々と一緒に運用していくことにしました。
その後、当プログラムと研究成果に注目をいただき、全国の大都市を回って講演活動を行うことになりました。この時、メディアの人やデザイナー、演出を行う人たちと出会ったことは、今のクリニック運営における、デザインと情報発信の仕方に大きな影響を与えています。
――2004年から青森県職員を辞めて地域医療振興協会臨床研修センターにて12年間勤務されています。どのようなお仕事をされていたのでしょうか。
当初は青森県職員を辞めて他所で働くなんて頭は全くありませんでした。青森県の医師として、標欠（患者数や病床数に対して医師数が少ない状態で、診療報酬が減算される）を免れるために、個人的な伝手で大学時代の仲間に応援に来てもらうという努力を死に物狂いでしていたのですが、行政の医療に対する方針と私の考え方には大きなギャップがあり、不満に思うことがありました。
そんな中、自治医大の先輩であるEBM界の大御所・名郷直樹先生（武蔵国分寺公園クリニック名誉院長）から、地域医療振興協会で臨床研修センターを新設するというので声をかけてもらいました。本業は臨床研修の仕組みを作って、いくつかの病院の研修医たちのマネジメントをすることで、空いた時間は何でも私の好きなことをしていいとのこと。そこで県職員を辞めました。
認知症の診療や地域アプローチに関しては、百石町での活動を活かして、全国での講演を続けるだけではなく、行政の認知症予防プログラムのアドバイザーをしたりしていました。その中には横浜市も入っていました。研究手法の学習は、QOLと社会支援尺度を用いた横浜市の介護予防事業評価プログラムの受託につながり、横浜市全区対象に研修などを行うこととなりました。
また、医療経済分析を行う機会にも恵まれました。抗認知症薬ドネペジルによるQOL改善の価値を金額換算する研究を行い、論文を発表しました（老年精神医学誌 2009;20:997-1008）。ドネペジルは認知機能検査のスコア改善は限定的ですが、本人の表情が良くなり会話が進むなどのコミュニケーション面を改善し、それによって家族や周囲の記事検索人々のQOLも向上していました。認知症の本人だけでなく、家族など生活を支えている人たちにとっても価値がある薬であることを示すことができました。
――八森先生は「見える事例検討会」の開発者としてよく知られていますが、このベースとなった思考ツールである「マインドマップ」とはいつ出会ったのですか。
地域医療振興協会臨床研修センターに勤務している頃に、医療経済分析の共同研究者からマインドマップの勉強会があるよと教えてもらい、参加してみるとハマりまして、続けて何度も講習を受けました。
マインドマップとは、中央に置いたイメージからカラフルな枝を放射状に広げていく思考ツールです。階層構造や関係性を一目で把握できるため、考えを整理したり、チームで共同作業を行ったりするのに適しています。
当時は横浜市金沢区において、地域連携で認知症の人を支援する仕組みづくりに取り組んでいました。その一環として、困っている事例をみんなで解決しようということで、多職種で事例検討会を行っていました。
しかし、困難事例はあまりにも多面的に問題が広がりすぎていて収集がつきません。あるとき、弁護士さんから「もう少し患者さんをイメージしやすい検討会の手法はないか」と言われて、マインドマップが役立つのではないかと思い付きました。そこである日、いつもの事例検討会で何の説明もなく、いきなりマインドマップを書き出してみました。
――参加者はみな驚いたのではないですか。
いえ、検討会中、参加者はしらっとしていました。終わった後でコソコソ「これって一体何だった？」って。見たこともないものが現れたけど、自分だけ知らないとは言えなかったようです。それに気づいて、次回からマインドマップに関する説明をし始めましたが、説明がなくても、事例の状況をつかみやすかったと高評価でした。それなら形にしようと、ファシリテーションの技術も交えて32の工程に整理した「見える事例検討会」を約2カ月で作りました。
見える事例検討会の開発には、当時、金沢区の地域包括支援センターにいたソーシャルワーカーの大友路子さんも関わりました。大友さんは現在、当院の事務長兼相談室室長となっています。
――「見える事例検討会」とはどのようなものでしょうか。
「見える事例検討会（通称：見え検）」は、独自の進行手順とファシリテーション手法に基づき、多職種・多部門で行う事例検討を可視化したものです。「見え検マップ」と「アクションプラン型エコマップ（見え検式エコマップ）」を用います。2人のファシリテーターが進行し、1人が「見え検マップ」を作成し、もう1人が司会をします。
「見え検マップ」は、事例の状況を把握するために、テンプレート（認知症、緩和ケア、精神疾患、退院支援、地域診断の5種類）にある8つの領域の内容についてキーワードを記述していくツールです。情報同士の関係や事例の状況、課題が見えやすくなります。多職種の参加者が専門性を生かして意見や質問を交わすことでマップが充実していきます。
まずはインタビュー形式で情報を聞き出して「見え検マップ」に記載していき、参加者から質問を集め、新たな情報をマップに追加していきます。一通り情報が出そろったところで課題を分析し、論点をまとめていきます。その後は「見え検式エコマップ」を用いて、本人と家族、支援者・事業者の関係を改めて整理し、誰が何をするか、アクションの優先順位をつけていきます。
――「見える事例検討会」のメリットとデメリットを教えてください。
見え検を初めて経験した人からは「会ったことがないけれど、なんだかこの人に会ったことがあるような気がする」「自然にその人の様子を想像できた」というような感想をいただきます。これは、検討会中にその人の世界を覗き込んで、全体を俯瞰できているということです。こんなに没入感のある検討会は他に経験がありません。われながらすごいと思います（笑）。
見え検の欠点としては、時間がかかることです。通常は90分かかり、頑張っても70分は必要です。というのも、見え検は困難事例を対象に行うので、情報の把握だけでも一仕事だからです。数多くの関係者が時間を合わせて集まるのにもハードルがあります。地域のリソースとして数が少ない精神科医や弁護士などの専門家とはオンラインでつないでハイブリッド形式で行うこともあります。
ただし、退院前カンファレンスは時間が限られているので、15分ほどで終了できるテンプレートを用意しています。在宅医療系のスタッフ（訪問診療医や訪問看護師など）にも参加していただいた方がいいので、オンラインでつないで実施することもあります。
――「見える事例検討会」は定期的に実施しているのですか。それとも不定期ですか。
当院の症例ではあまり見え検を実施することがありません。横浜市金沢区と栄区の医師会からは定期的（数カ月に1回）に実施の依頼をいただいており、他にも日本全国の自治体や医療機関などから依頼が不定期にあります。合わせると平均で月に1回くらいの頻度で行っています。
――具体的に「見える事例検討会」によって問題が解決した例を教えてください。
困難事例として見え検を行った当院の症例についてお話しします。認知症になってお金の管理ができず、借金を重ねてしまったという事例です。親族やキーパーソンがいないので、明らかに後見人を付ける必要がありますが、役所は「本人が嫌だと言っている」と動きませんでした。そこで見え検を開催し、弁護士にも参加してもらってディスカッションをし、その内容を書面に起こして役所に提出しました。そうしたら役所は成年後見を進める方向で動いてくれました。これは画期的な一歩でした。
面白いのは、見え検の録音データをGemini（Googleの生成AI）に投げると、きれいに要約してまとめて出力されることです。おそらく、見え検の中で内容を総括するタイミングがあるので、そこをAIがきちんと拾って文章化してくれているようです。「見え検マップ」だけでなく、議事録があることで、見え検に参加していない人でも内容を把握できるようになりました。
――「見える事例検討会」の普及のために、院内に（株）メディコラボ研究所を設置されています。ファシリテーター養成講座はどのくらいの方が受講されましたか。
メディコラボ研究所の設置は開業前の2015年です。ファシリテーターの養成数は1400人を超えています。特に高知市は、地域包括支援センターを受託するための条件に見え検のファシリテーターになることが明記されているので、人数が多い地域です。
――「見える事例検討会」は商標登録をされていますね。何か理由があったのでしょうか。
実は、当初は何も登録せずに見え検を行っていました。そうしたら、似たようなことをやって国の補助金を得ようとした人が現れたのです。知り合いが偶然それを見つけて、その人のSNS上に書き込みをしてくれて事なきを得ましたが、これは商標を登録しておかなければいけないと思い、取得しました。
――「見える事例検討会」に興味のある先生方に向けて、メッセージをお願いします。
見え検は多職種をつなぐ有効なツールで、課題を解決する力が本当にあります。議題は困難事例の検討という重いものですが、リズム感やエンターテインメント性も持ち合わせているので、負担感が少なく希望を持てるような検討会ができると思います。ご興味があればぜひお声がけください。ボランティアベースでも可能ですので、気兼ねなくご相談いただければと思います。
――2016年につながるクリニックを開設されました。開業した理由を教えてください。
卒後から青森県職員として地域医療に携わっていましたが、地域医療振興協会臨床研修センターに転職した後は臨床の現場に立つことが減りました。だんだん医師としての実感が薄れてきた感覚があって、もう一度地域に戻ってみたらどうかと思ったからです。
――開業する場所を出身地の青森ではなく横浜市の野庭団地にした理由を教えてください。
その頃にはもう拠点を横浜に置いて暮らしていました。開業するなら野庭団地はどうかという勧めもあり、周辺を見て歩いてみたら本当にびっくりしました。おじいちゃんがおばあちゃんを車椅子に乗せて、階段を一段ずつカタカタと降ろしているのですから。団地にはエレベーターがないので、大変危険です。この地域は市営住宅も多く、ソーシャルワークが求められています。それを理解しながら提供する医療が必要ならば、自分が貢献できる場所かもしれないと。都会なのに、人と人とのつながりも割とあって、少し雰囲気が田舎と似ているのも気に入りました。
とはいえ、専門家や競争相手が多い横浜で、自分はやっていけるのかという不安もありました。しかし、よく考えてみたら、都会には専門家しかおらず、それをつなげる役目を果たす総合診療医は不足していることに気づきました。ならば自分は必要とされるはずだと。それは、六ヶ所村に勤務していた頃に予想していたことで、実際にその通りだったと思います。
野庭団地のサブセンターにあったパン屋さんや肉屋さんが廃業して空きテナントになっていたので、そこで開業しました。隣は歯科クリニックが入っていたので挨拶に行ったら、実は高校の先輩だったことが発覚しました。野庭団地には青森県民が集まってきています（笑）
――つながるクリニックは午前中に外来と訪問診療、午後は訪問診療を提供しています。このような建付けにしたのは、住民の特性によるものでしょうか。
開業前に「訪問診療をするなら、経営的に難しくなるから外来はやめた方がいい」と複数人からアドバイスをもらいました。しかし、地域の人は「外来はやらないの？」と口々に言われます。確かに外来がないと地域医療としては物足りないかもしれません。いつでも相談に行けて、訪問先の家族も一緒に診てあげられることを考えたら、経営的にはマイナスでも外来機能はあった方がいいと決めました。
――実際に、経営面では問題なかったのでしょうか。
開業後、外来の患者さんはしばらくゼロに近い状況でした。秋に開業したので、予防接種で「今日は1人患者さんが来てくれたね」という日々が続きました。まだスタッフが4人（医師、ソーシャルワーカー、事務、受付）しかいない頃です。
訪問診療の1例目は開業1カ月以内にきました。近くでおばあちゃんが苦しんでいると往診依頼があったのです。しかしこれは偶然の産物です。やはり開業後しばらくは訪問診療の依頼はほとんどなかったので、少しでも外来患者さんがいることが精神的な支えになりました。また、長い目で見れば外来患者さんが将来的に訪問診療の対象になる可能性もあります。
思い返してみれば、外来機能を持ったのは良い判断だったと思います。というのも、例えば訪問診療で看取った人の家族はもう仲間なので、その人が外来に来て関係が続くのです。患者さんにとっても、亡くなった人のことを知っている医療者とのつながりが継続するのは大きなことではないでしょうか。
――現在、スタッフは何人いますか。
今では、医師12人を含む50人ほどになりました。現在担当している訪問診療の患者数は月に350～370人ぐらいです。午前の訪問診療は3チーム、午後は4チームで回っています。基本的には医師と看護師とドライバーの3人でチームを組み、場合によってはソーシャルワーカーや歯科衛生士も同行します。
――スタッフの中には広報担当の方もいるようですね。
はい。広報担当というよりデザイナーとして募集・採用しました。何をするにもデザインの力が必要だと思っていたからです。また、今はAI担当スタッフもいます。効率的に業務を進めるためのシステム導入やAIで連携させる仕組みを考えてもらっています。医療DXが叫ばれる前から、効率性と分かりやすさを向上し、医療の質を担保するためにも専任の担当者が必要だと考えていました。
――「見える事例検討会」と同様に「在宅入院」も先生が商標登録されていますが、なぜでしょうか。
「在宅入院」はこれから大事なキーワードになると思っていたので、それが変な意味で使われたり、利用料金がかかったりする事態を避けたいと思い、商標登録しておきました。2017年に申請したのですが、なぜか特許庁が「在宅と入院は全く違う概念なのに、なぜくっつけた言葉を登録するのか」と消極的な反応を示したために、その説明と理解を得るために登録まで2年かかりました。
――在宅入院（HAD; Hospitalisation a Domicile）が重要であると思ったお考えをお聞かせください。
開業する1年前（2015年）に、フランスの在宅入院を見学しに行きました。当時、フランスでは同時多発テロが起こり厳戒態勢でしたが、決行しました。迎えてくれた方々もテロに屈しない構えで普通に受け入れてくれました。
実際にパリの在宅入院の仕組みを目の当たりにして驚きました。抗がん剤の点滴を自宅で打つために、抗がん剤が入った箱が自宅まで運ばれてきて、看護師が訪問して感染防止対策や調剤を行います。点滴を打ち終わると、専用の箱に入れておき廃棄業者が回収しにくるという仕組みになっています。しかも、この仕組みはパリ市全体をほぼカバーしていました。
病院から退院する時は、病院スタッフが中心となって退院の準備を進めるのではなく、在宅のスタッフが病院に来て退院支援をしていました。送り出すというより、引き取りに来るというイメージです。おそらくコスト的にも病院の負担が減るのでしょう。
――仮に日本で在宅入院を制度化するとしたらどうでしょうか。
もし制度化するなら、入院に準じた診療報酬をつけることになると思います。そうなるとバックベッドの有無などの要件がつけられて、在宅チームがカバーできる幅が狭まってしまわないか心配です。海外の在宅入院は病院のチームが担うことが多い（フランスやドイツは例外）ですが、日本ではある一定の在宅チームが病院レベルの医療を提供しています。今は草の根的にうまく回せている場面もありますから、制度化することによって弊害が起きないことを願います。
――つながるクリニックで行っている草の根の在宅入院とはどのようなものでしょうか。
入院レベルの医療を在宅入院で提供することで、環境が変わらず、経済面も含めて、高齢者にやさしい医療を届けられると思います。もちろん限界はありますが、蜂窩織炎、尿路感染症、脱水、がん末期など、できる範囲で対応しています。
野庭団地はある意味で大きな病院・施設と捉えることもできます。当院は野庭の医局、訪問看護ステーションはナースステーションであり、症状や困りごとがあれば訪問して対応します。車であればどこにでも10分あれば到着できます。
効率的かつ迅速に医療を提供するために、まず看護師だけが訪問して、問診やエコー、心電図、採血などを先に行っておくということもしています。検査結果が出た後に医師が訪問して診察します。骨折など緊急対応が必要なケースであれば、看護師とオンラインでつないで、医師の指示の元に所見を確認して、いち早く搬送の可否を決めることもできます。
――最後に、神奈川県の医療従事者に向けてメッセージをお願いします。
今、医療環境は厳しいと言われますが、地域に根ざした医療は今後も求められているはずです。野庭団地や周辺にお住まいの方については私たちが見守っていきたいという気持ちがあるので、できれば患者さんをご紹介していただければ幸いです。テリトリーを広げるという考えはなく、自分たちの手の届く範囲内にお住まいの方々が気軽に相談できるクリニックでありたいと思っています。そんな願いから2025年には人が気軽に集える場を目指し「つながるカフェ」をクリニックの向かいに新設しました。
【取材・文・撮影＝伝わるメディカル 田中留奈】
株式会社メディコラボ研究所
〒234-0056 神奈川県横浜市港南区野庭町665
（つながるクリニック内）
TEL：045-848-2700
